日本でもインターネットが情報収集のツールとして中心的な存在になってきています。アメリカでは幹部クラスの半数以上の人が、インターネットでコンタクトをするパートナー候補、サービス業者を探しています。そして媒体として新聞、テレビ、雑誌よりも頻繁に使われているのが、インターネットなのです。
日本も2003年でＥコマース市場が4.8兆円になるといわれおり、去年比で70%増という快挙を見せており、この市場が2008年には14兆円規模になると言われています(NRI調査結果）。アメリカのように、ホームページ等のインターネットという媒体がコンシューマの中心的な情報源になる日はもうそこまで来ています。その時、情報を的確に提示していない、効果の薄いホームページを持っていられる企業は痛手をこうむる事になるでしょう。
この5カ条は私が5年以上に渡り、小規模から大規模のインターネット・プロジェクトに関わってきた失敗プロジェクト、成功プロジェクトから見出した効果のあるホームページ（利益に貢献するホームページ）の条件を「ホームページを利益に貢献させる為の5カ条」としてまとめさせて頂いたものです。
ホームページを立ち上げ、維持していくという事は投資費用、運用費用等のコストが発生する事になる事は意識していると思います。企業として投資をするからには、投資からのリターンを期待すべきです。
これは、ホームページという投資は P（利益）＝S（売り上げ）−C（コスト） 売り上げを上げる、もしくはコストを下げる事に貢献する必要があるという事を意味する事になります。
これを忘れてしまうといつの間にかホームページがコストセンター（コストだけがかかる）になってしまいますので気を付けてください。
 ホームページの効果を本気で上げたい方だけ続きを読んでください
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